リーマンショック級の株価暴落はいつ？

最近ちょいちょい来ていたぬるいレベルではない大暴落がそろそろ来そうだ。

そう思う要因はいろいろあるが、３つの懸念が同時に顕在化するタイミングが迫っている。

ちなみに私は現在ノーポジションなので直接影響は受けないけど、リーマン・ショック級の暴落が来るのであれば少なからず影響はあるだろう。

では、メガトン級の暴落が迫っていると判断する「３つの出来事」を考察していこう。

株価暴落を予感させる出来事

１．中国ヤバイでしょ

天津の大爆発は記憶に新しい。

地球にぽっかり穴が開くほどの大爆発。あんなの見たことない。あんな爆発、郊外ならまだしも街中で発生するなんて正気の沙汰じゃない。

いわゆるチャイナリスクがそろそろ顕在化してくる時期が来た。

「シャドーバンキング問題」「経済の目に見える減速」「環境問題」「人権問題」「外交問題」「人民元切り下げ」挙げればキリがない。特にシャドーバンキングの不良債権は約４５０兆円とも５８０兆円とも言われいて、破綻（デフォルト）すれば中国市場がガラパゴス化しているとはいえ、世界への影響は避けられない。

ちなみに中国株はわずか１年で２倍半という驚異的な伸びを見せた。下落する時も驚異的な下げが起きても何ら不思議ではない。

とはいえ、今年７月の上海市場急落で打撃を受けたのは機関投資家やファンドではなく、ほとんど個人投資家だった。

つまりリーマンショックでは欧米の主要な金融機関が被害を受けたのに対し、７月の上海市場急落では中国の個人投資家が被害を受けたに過ぎず、状況が全く異なることは押さえておくべき。

２．米国の利上げ

金利が上がれば株価は下がる。

銀行から資金を借りて事業を行う企業にとって、金利の上昇は業績悪化に直結する。米国企業の業績が悪化すれば、当然取引先の世界中の企業に影響を及ぼす。その他にもすでに始まっている円安米ドル高、米国債の下落等が予想される。

ご承知の通り、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は実質的なゼロ金利政策の維持を決定した。

９月の利上げは見送られたわけだが、年内には実施されるという話もあって依然として予断を許さない状況だ。利上げすると世界のお金はアメリカに集中することが予想される。こうなればアメリカの一人勝ち。新興国からホームレスマネーがアメリカに押し寄せて新興国の株価は下落するだろう。

とはいえ、この辺の話は今に始まったことではない。すでに織り込み済みで短期的な動きはあるもののさほど影響がないのでは、という楽観論があるのもまた事実であり、判断は難しい。

３．ユーロ圏経済の鈍化

ウクライナ危機や移民問題など、政治的・軍事的に不安定な要素が最近顕在化している。さらにユーロ危機も終わったわけではない。

先に上げた中国経済の大減速は、中国市場がユーロ加盟国の輸出先として大きな市場であるため、ウクライナ危機以上のインパクトがあるだろう。

まとめ

世界はいつも激動だった。

これからもそれは変わらないだろう。世界経済はその激動すらキャッシュポイントに変えてきた。

戦争で儲かる企業もあれば、戦争で貧困化する国もある。資本主義という観点で考えると外交・軍事・経済は同一線上にあり、国や一部の大企業の思惑が複雑に絡み合っている。

リーマン・ショック級の世界同時株安は、上記の３つ要素（チャイナリスク・米国利上げ・ユーロ経済の鈍化）に想定外の要素が加わった時に突然起こる。

もちろん準備する余裕など与えてくれないほどのスピードで突然やってくる。

Xデーの足音が聞こえてきたのは、私だけではないだろう。